耐震リニューアル

施工時の負担を最小限に抑える耐震改修を提案いたします。

最新の機器による調査・診断をもとに、建物形状やバランス、柱・梁・壁などの強度や靭性など建物の現状を把握。建物の特性や工期、コスト、建物を使用しながら工事が可能かなど、さまざまな状況やお客さまのニーズに沿って、最も効果的な地震対策を選定します。

RC造の耐震補強技術

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    鉄骨枠と躯体を直接エポキシ樹脂で接着する工法です。柱や梁にアンカーボルトを取り付けないため、工事は「低騒音」「低振動」「無粉塵」で行うことができ、工期も短縮できます。

  • 炭素繊維による柱の耐震補強

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    既存の柱に炭素繊維シートを巻きつけることで、柱の粘り強さを向上させ、建物が大きく変形しても壊れないように補強します。鉄板巻き補強に比べ、施工が容易なため工期を短縮できます。

  • 炭素繊維による開口部補強

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    建物リニューアルにおいては、出入口や設備配管ルートの移設、増設をともなう場合が多々あります。特に何本もの設備配管が狭いスペースを貫通する箇所は補強が難しく、施工の負担も大きくなりがちです。炭素繊維シートによる開口補強であれば、斫り、鉄筋、型枠、コンクリート打設などの工程を大幅に省略でき、「無騒音」「無振動」で施工できます。

  • 天井材の耐震補強

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    ハンガークリップの強度をアップしたり、ブレースを適所に配置することで、地震によって発生する水平力を抑え、天井面の揺れを抑制します。また、必要に応じて、天井周辺部の層間変位を考慮したクリアランスを設けます。

建物の安心を確保するために、まず耐震性能の把握が必要

地震が頻発する日本の建築物は、地震に対する安全性の確保が最重要課題です。現在は法整備が進み、建物の耐震化が一層促進されていますが、被害を最小限にとどめるためには、既存建物の強度や形状、経年劣化や変形などの状況を把握する的確な耐震診断が欠かせません。

耐震診断が必要な建物

  • 昭和56年(1981年)以前に着工した建物
  • ピロティー形式の建物
  • セットバックした建物
  • 老朽化・劣化が著しい建物
  • 用途を変更したり、増改築を行った建物
  • 壁や窓の位置が偏っている建物

耐震性能に不安のある建物

建物の耐震性能

建物の耐震性能は、構造耐震指標(Is値)によって表されます。また、 Is値は主に建物の強さと変形性能によって算出し、形状や経年劣化を踏まえて総合的に判断します。

  • Is値≦0.40の場合(赤色ゾーン)は震度6の地震に対して、建物の崩壊の危険性が高くなります。
  • Is値>0.60の場合(青色ゾーン)は震度6の地震に対して、建物の崩壊の危険性が低くなります。

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耐震診断の流れ

お客さまからご相談を受け、図面照合や現地調査を実施し、調査結果をもとに耐震診断を行います。耐震診断をもとに建物の現状の耐震性能を評価し、耐震補強や建替えなどのご提案をいたします。

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  • コンクリート診断(小径コア法)

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    コンクリート構造物は、コンクリートの圧縮強度をもとに設計が行われています。コンクリートから試験体を採取し、調査することで、設計で定めた圧縮強度が確保されているかを確認します。

  • コンクリート診断(中性化試験)

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    コンクリートの中性化が進行すると、内部の鉄筋が錆び、コンクリートのひび割れや耐久性の低下につながります。中性化試験を行うことにより、現在の建物の劣化状況を把握でき、また、今後の劣化の進行度合いも予測できます。

  • 配筋調査

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    鉄筋探査機を使用し、鉄筋のピッチやかぶり厚さの調査を行います。非破壊検査なので、躯体を傷つけることがありません。また、このほかにX線を使用した調査を行う場合もあります。

  • ファイバースコープによる調査

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    躯体の奥の”じゃんか”などの不具合や、基礎下の隙間の状況などを把握するためにファイバースコープを用います。小さい隙間からでも奥の状況を目視で確認することができます。